男性育休の取得が企業の持続的成長と組織力強化に寄与することが明らかに（パーソル総合研究所）

男性育休の取得が企業の持続的成長と組織力強化に寄与することが明らかに（パーソル総合研究所）

パーソル総合研究所から「男性育休に関する定量調査」の結果が発表されました。
以下の様な結果を見ると記事の中での提言の通り、「男性の育休取得の推進は、自社の持続的発展に不可欠な戦略投資」と言えそうです。

・中長期_{（※１か月以上）}の取得者がいる企業は、短期_{（※１か月未満）}の取得者のみの企業よりも「従業員の自主的な行動促進」「業務の見直しや属人化解消」「従業員の視野拡大」の効果を実感している割合が10ポイント以上高い。

・育休取得による本人の変化実感を見ると、中期_{（２週間以上３か月未満）}の育休を取得した男性で、モチベーションや継続就業意向の向上、業務の見直しや属人化解消につながったと感じている割合が高い。

出典：パーソル総合研究所 「男性育休に関する定量調査」

男性の育児休業取得者の割合や実績等を採用の場面で伝える企業も増えてきているように感じていますが、従業員1,000名を超える企業において男性育休取得率の開示が2023年4月に義務化されたこともあり、中小企業も含めて開示していく企業がさらに増えていくかもしれません。

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